看護師の手取りは額面の約78% — 年収500万円で手取り約390万円になる計算の全内訳

公開日: 2026-04-08

夜勤込みで額面年収500万円の看護師が、実際に口座に振り込まれる金額はいくらでしょうか。結論の数字だけ先に置いておくと、東京都内・独身・扶養なし・40歳未満・協会けんぽ加入の常勤看護師のモデルケースで 約390万円、手取り率にして約78%（75〜80%の範囲で扶養人数等により変動） というのが、現行の税・社会保険料制度から逆算した標準値になります。月あたりに直せば、額面月41.7万円(うち賞与含む) のうち 約32.5万円 が手元に残る計算です。

「額面の8割くらいが手取り」という業界でよく聞かれる口伝は、実は年収帯によって成り立ったり崩れたりします。年収300万円帯ではほぼ正しく、500万円帯では少しずつ崩れ、年収700万円を超えたあたりから所得税の20%ゾーンが効いてきて手取り率が一気に74%前後まで落ちます。この非線形性を理解しないまま「残業して年収を上げれば上げただけ手元に残る」と考えると、労働時間あたりの手取りで見たときに損をしていることが珍しくありません。

本稿では、国税庁の給与所得控除と源泉徴収税額表、協会けんぽの保険料額表、厚生年金・雇用保険の料率を突き合わせて、看護師の手取りがどの制度でどれだけ削られているのかを順番に分解していきます。税務相談ではなく、制度がどう組み合わさって手取り額を決めているかの仕組みの話として読んでください。

手取りを決める5つの控除項目

額面年収から手取りに至るまでに差し引かれる項目は、大きく分けて5つあります。健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料という「社会保険料3兄弟」、それに所得税と住民税を加えたセットです。40歳を超えるとここに介護保険料が加わり、全部で6項目になります。

一つひとつの料率はそれほど大きく見えませんが、合計すると額面の 22〜26% が手元に届く前に消えていきます。順番に中身を見ていきましょう。

健康保険料(協会けんぽ・東京支部で約4.99%)

民間病院の大半が加入している 全国健康保険協会(協会けんぽ) の保険料率は、都道府県ごとに微妙に異なります。2026年度の東京支部の一般保険料率は 9.98% です。ただしこれは労使折半で、本人負担は 約4.99% になります。

看護師国保(国民健康保険の業種別組合)に加入している診療所・中小民間病院の場合は、保険料が定額制(月10,000〜20,000円程度)のケースが多く、協会けんぽとは計算構造がまったく違います。同じ額面年収でも、勤務先が協会けんぽか看護師国保かで年間の健康保険料が5〜10万円単位で変わることがあります。

もう一つの変数は 40歳の誕生日 です。40歳を超えると介護保険の第2号被保険者になり、協会けんぽ東京支部の場合 介護保険料率約1.82%(本人負担約0.91%) が上乗せされます。額面500万円の看護師なら、40歳到達だけで年間 約4.5万円 手取りが減る計算です。地味ですが、35歳前後で家計を設計するときに見落とされやすいポイントです。

厚生年金保険料(9.15%で頭打ち)

厚生年金の保険料率は 18.3%(2017年9月以降固定)で、労使折半のため本人負担は 9.15% です。協会けんぽの健康保険料と比べて料率が大きく、社会保険料3兄弟のなかで圧倒的な主役は厚生年金です。

注意しておきたいのは 標準報酬月額の上限 で、月額 65万円(2020年9月以降) で頭打ちになります。年収に直せば、賞与分を除いた月給がおおむね63万円を超えたあたりから、厚生年金の保険料はそれ以上増えなくなります。看護師の場合、師長・看護部長クラスにならない限りこの天井に届くケースは少ないですが、年収1,000万円を超えるゾーンに入ると厚生年金の「負担率」だけは相対的に下がる ことは覚えておいてよいでしょう。高年収帯で社会保険料率が頭打ちになる一方、所得税率は跳ね上がる — この非対称性が、手取り率の非線形性を生む根本原因になっています。

雇用保険料(0.6%だけ、しかし侮れない)

雇用保険料は 一般事業本人負担 0.6%(2025年度)です。料率だけ見れば小さく、額面500万円の看護師で年 3万円 程度にすぎません。

ただし雇用保険は「離職したときに失業給付が出る権利」そのものなので、月数千円の掛け金と引き換えに、離職後3〜6ヶ月分の給付を確保していると理解すべき性質のものです。職業訓練給付・教育訓練給付もここから出ます。純粋な「控除」ではなく実質的な保険料なので、コスト視点だけで語るべきではない項目です。

所得税(5%・10%・20%・23%・33%・40%・45%の7段階累進)

国税庁が定める所得税の税率区分は、課税所得ベースで以下の7段階です。

課税所得(年)	税率	控除額
1,000円〜1,949,000円	5%	0円
1,950,000円〜3,299,000円	10%	97,500円
3,300,000円〜6,949,000円	20%	427,500円
6,950,000円〜8,999,000円	23%	636,000円
9,000,000円〜17,999,000円	33%	1,536,000円
18,000,000円〜39,999,000円	40%	2,796,000円
40,000,000円以上	45%	4,796,000円

ここで重要なのが、額面年収ではなく課税所得に対して税率がかかる という点です。額面から 給与所得控除(2020年以降の計算式では年収660万円〜850万円で110万円〜195万円)、そして 基礎控除48万円、さらに社会保険料控除(厚生年金・健康保険・雇用保険の全額)を引いた残りが課税所得になります。

額面500万円の看護師を例に計算してみます。

額面年収: 5,000,000円
給与所得控除: 5,000,000 × 20% + 440,000 = 1,440,000円
給与所得: 5,000,000 − 1,440,000 = 3,560,000円
社会保険料控除: 約735,000円(健康保険約249,500 + 厚生年金 457,500 + 雇用保険 30,000)
基礎控除: 480,000円
課税所得: 3,560,000 − 735,000 − 480,000 = 2,345,000円
所得税: 2,345,000 × 10% − 97,500 = 137,000円
復興特別所得税(2.1%上乗せ): 137,000 × 1.021 ≒ 139,900円

額面500万円の看護師の所得税は 年約14万円、月換算で約1.2万円 です。課税所得の税率区分が「10%ゾーン」に収まっているため、思ったほど重くありません。ここが次の住民税と並んで、500万円帯の手取り率が77〜78%を保てている最大の理由になります。

住民税(一律10%+均等割)

住民税は 所得割10%(市町村民税6% + 道府県民税4%) と 均等割(年約5,000円) の合算で、所得税と違って累進しません。ほぼフラットな10%課税と考えてよいでしょう。

課税所得の計算方法は所得税とほぼ同じですが、基礎控除が 43万円(所得税の48万円より5万円低い)、その他いくつかの控除額が微妙に異なるため、実際の住民税額は所得税額より少し多くなります。先ほどの額面500万円の例では、住民税は 年約24万円 程度になるのが標準値です。

住民税のもう一つの特徴は 「前年所得に対する後払い」 である点です。今年4月に年収500万円になった看護師が払っている住民税は、前年の年収(例えば460万円)に基づいて計算されています。年収が急増した年は翌年の住民税が一気に増えるため、転職で年収100万円アップしたのに翌年の手取りが思ったほど増えない という現象が起きます。キャッシュフロー設計上、忘れやすい落とし穴です。

年収300〜800万円帯の手取り早見表

ここまでの計算式を、看護師のボリュームゾーンにあたる年収300〜800万円の幅で一覧化しておきます。条件は「40歳未満・独身・扶養なし・協会けんぽ東京支部加入・通勤手当非課税分を含まない」で統一しています。

額面年収	健康保険	厚生年金	雇用保険	所得税	住民税	手取り額	手取り率
3,000,000円	149,700円	274,500円	18,000円	55,700円	118,000円	2,384,100円	79.5%
4,000,000円	199,600円	366,000円	24,000円	86,300円	178,000円	3,146,100円	78.7%
5,000,000円	249,500円	457,500円	30,000円	139,900円	239,000円	3,884,100円	77.7%
6,000,000円	299,400円	549,000円	36,000円	205,600円	302,000円	4,608,000円	76.8%
7,000,000円	349,300円	640,500円	42,000円	341,800円	369,000円	5,257,400円	75.1%
8,000,000円	399,200円	713,700円	48,000円	544,100円	442,000円	5,853,000円	73.2%

※ 厚生年金は年収750万円相当で標準報酬月額の上限(65万円)に達する想定、健康保険も同様に上限近似で計算。数値は国税庁・協会けんぽの公開料率を2026年4月時点で適用した概算値であり、実務上の手取りは賞与配分・通勤手当・住宅手当・各種控除申告によって数万円単位で動きます。

この表で見てほしいのは数字の絶対値より 手取り率のカーブの形 です。年収300万円帯では 79.5%、500万円帯で 77.7%、700万円を超えると 75% を割り込み、800万円帯では 73%台 まで落ちます。

手取り率が急落する主犯は所得税で、課税所得330万円のラインを超えた瞬間に税率が10%から20%に跳ね上がります(倍の増税)。額面年収でおおよそ 695万円前後 がこのラインで、ここが看護師のキャリアにおける最初の「税率の崖」になります。残業を増やしたり管理職手当を取りに行って額面が695万円を超えるとき、増えた分の約3割が所得税+住民税+社会保険料で消える体感になります。

一方で、社会保険料率は 年収750万円前後で厚生年金が頭打ち になるため、そこから上の年収帯では社会保険料の限界負担率が下がっていきます。この「所得税は重くなり続けるが社会保険料は止まる」という非対称性が、年収800万円以降の手取り率の落ち込みをわずかに緩和します。ただし人間が体感する「給料が上がったのに手取りが増えた気がしない」というモヤモヤの正体は、ほぼこの税率の崖だと思ってよいでしょう。

夜勤手当は「全部課税」という現実

看護師の給与明細で最も目立つ項目の一つが夜勤手当で、三交代の急性期病院なら月8〜9回の夜勤で 月10〜13万円 が手当として乗ります。年収換算で120〜160万円のボリュームになる大型の手当です。

ここで誤解されやすいのが「夜勤手当は深夜割増だから税金が優遇されるのでは?」という話です。結論は 全額が給与所得として課税対象 になります。深夜割増の25%増し、休日割増の35%増しといった労働基準法上の割増率は、あくまで「雇用主が支払う時給の増し分」を決めるルールであって、所得税や社会保険料の計算で優遇されるわけではありません。夜勤で稼いだ100万円も、基本給の100万円も、税制上はまったく同じ扱いになります。

給与所得のなかで非課税扱いになるのは極めて限定的で、代表的なものは 通勤手当(月15万円まで) と、一定条件を満たした 食事補助・制服貸与 くらいです。看護師の職場で非課税扱いが効きやすいのは通勤手当と寮の現物支給(一定の家賃按分条件あり)で、それ以外の手当 — 住宅手当、職務手当、役職手当、認定看護師手当、危険手当 — はすべて課税対象です。

夜勤を増やして年収を100万円増やしても、増えた100万円のうち 手取りとして残るのは70〜73万円 ということになります。夜勤を引き受けるかどうかの判断材料は「額面の100万円」ではなく「可処分所得の70万円前後と自分の体力・生活時間」のバランスだと考える方が、現実に即しています。

見落としがちな — 扶養と控除で実効税率は30万円動く

ここまでは「独身・扶養なし」というモデルケースで話を進めてきましたが、扶養家族の有無と各種控除の使い方によって、同じ額面500万円でも手取り額が年30万円以上動きます。ここが一番「やるかやらないか」で差が出るポイントです。

配偶者控除・配偶者特別控除: 配偶者の年収が103万円以下なら配偶者控除(最大38万円)、150万円以下なら配偶者特別控除(最大38万円)が所得から引けます。所得税・住民税合わせての節税効果は 年間7〜11万円程度 です。共働きの配偶者が年収160万円を超えると控除がゼロになるため、いわゆる「150万円の壁」の議論はここから来ています。

扶養控除(子ども・親): 16歳以上の子ども、または同居・別居問わず生計を一にする親(年金年収158万円以下)を扶養に入れられます。一般扶養親族で1人あたり所得控除38万円、特定扶養親族(19〜22歳)で63万円です。親を扶養に入れるかどうかは、親自身の国保・介護保険料が上がる可能性との兼ね合いになるので、単純に「入れれば得」とは限りません。

iDeCo(個人型確定拠出年金): 厚生年金加入の会社員看護師なら、月額 23,000円(年276,000円) まで掛けられます。掛金は全額が所得控除になるため、課税所得300万円ゾーン(税率合計20%前後)の看護師なら 年間55,000円 の節税効果があります。さらに60歳までの長期の運用益も非課税で、出口の退職所得控除も使える三段ロケット構造になっています。ただし60歳まで引き出せない流動性の低さだけは理解しておく必要があります。

生命保険料控除・地震保険料控除: 民間の生命保険・医療保険・個人年金保険に加入していると、年末調整で最大 12万円(3枠 × 4万円)の所得控除があります。節税額としては 年10,000〜18,000円 程度で、iDeCoほどのインパクトはありませんが、保険加入がすでにあるなら取りこぼさないようにしましょう。

ふるさと納税: 厳密には「節税」ではなく「来年の住民税を前払いする代わりに返礼品をもらう制度」ですが、実質負担2,000円で地域特産品が届く仕組みとして実効的なメリットがあります。額面500万円・独身の看護師なら年間 約61,000円 がワンストップ特例の上限です。

医療費控除: 世帯の年間医療費が10万円を超えたら、超えた分が所得控除になります。看護師本人より、持病のある家族を抱えているケースで効くことが多いです。出産年(出産費用は自己負担分が対象)には忘れず申告したい項目です。

A/B/C — ライフステージ別の節税戦略

制度の一覧だけ並べても具体策にならないので、看護師のよくある3パターンで、どの制度を優先的に使うべきかを整理します。

(A) 独身20代看護師・額面年収420〜480万円 この層の税率は所得税10%+住民税10%の合計20%ゾーンなので、所得控除1円あたりのリターンは20銭前後です。ここで優先すべきは iDeCo(月12,000〜23,000円の範囲で無理せず) + つみたてNISA(非課税投資枠の活用) + ふるさと納税(上限約53,000〜58,000円) の3点セットです。iDeCoは60歳まで引き出せない代わりに、20代で始めれば運用期間35年超の複利効果が乗ります。結婚・出産で働き方が変わる可能性があるこの年代は、「拘束の強いiDeCoに全振り」はせず、流動性のあるつみたてNISAを並走させるのがセオリーになります。

(B) 既婚30〜40代看護師・額面年収520〜650万円・子ども1〜2人 扶養控除・配偶者控除・住宅ローン減税の3点を最大限に使える世代です。特に 住宅ローン減税 は節税効果が大きく、住宅ローン残高の0.7%が10〜13年間にわたり所得税・住民税から直接差し引かれます(控除上限あり)。額面600万円・残債3,000万円なら年 約21万円 の減税で、iDeCoのインパクトを上回ることが多いです。子ども2人が小学生〜中学生なら医療費が増えがちなので 医療費控除 もセットにしましょう。共働きの場合は配偶者の年収配分(103万円/150万円の閾値)を意識して年間の就労調整をかけるかどうかも論点になります。

(C) 管理職・認定看護師・額面年収750〜900万円 課税所得が330万円のラインを超え、所得税率20%+住民税10%+社会保険料率約15% の合計で限界税率45%前後のゾーンに入る層です。このゾーンでは iDeCo上限(月23,000円)の活用が必須 で、節税効果は年間 約12〜15万円 とインパクトが大きくなります。さらに可能なら 小規模企業共済 も検討対象になりますが、看護師(給与所得者)は原則加入対象外のため、活用できるのは訪問看護ステーションを自分で開業したケース等に限られます。現実的には iDeCo + 住宅ローン減税 + ふるさと納税(上限約15〜20万円) の3本柱で、年間40〜50万円の手取り改善が見込めます。

退職金は別枠 — 退職所得控除という巨大な優遇

手取り計算の話で最後に触れておかねばならないのが退職金です。退職金は「退職所得」という別枠で課税され、以下の 退職所得控除 が先に引かれるうえ、控除後の金額をさらに2分の1にしてから税率を掛ける、という極めて優遇度の高い計算方式になっています。

勤続20年以下: 40万円 × 勤続年数(最低80万円)
勤続20年超: 800万円 + 70万円 × (勤続年数 − 20年)

具体例を置くと、勤続30年で退職する看護師の退職所得控除は 800万円 + 70万円 × 10 = 1,500万円 です。退職金が1,500万円以下ならそもそも課税所得がゼロで、所得税も住民税もかかりません。国立大学法人病院や大規模公立病院の勤続30年退職金(1,500〜2,500万円)は、この控除内にほぼ収まる設計になっています。

この優遇のおかげで、退職金は額面の85〜95%がそのまま手取りになる と考えてよいでしょう。勤続の長さがそのまま「税制的にも報われる」仕組みで、退職金制度のある病院で長く働くことの経済合理性は給与表の数字だけでは見えません。

なお、iDeCoの受取も退職所得控除の対象枠を共有するため、退職金とiDeCo一時金の受取タイミングをずらす(退職金を60歳、iDeCoを65歳で受け取る等) ことで控除枠を二回使えるケースがあります。ここは出口戦略として一番取りこぼされやすいポイントなので、50歳を超えたあたりから意識しておくとよいでしょう。

注釈と読み方の補足

この記事の数字の扱いについて、いくつか補足しておきます。

掲載した税額・社会保険料は 2026年4月時点の公開料率 をベースにした概算で、実際の控除額は個人の状況(扶養人数・各種控除申告・賞与配分・通勤手当の額等)によって数万円単位で変動します。具体的な税額の確定計算は、勤務先が発行する源泉徴収票と確定申告ソフトで確認するのが確実です。
協会けんぽの保険料率は毎年3月分(4月納付分)から改定されます。本稿は東京支部の2026年度予定率(9.98%)を前提としており、他県ではプラスマイナス0.3ポイント程度のブレがあります。看護師国保・健康保険組合加入のケースでは計算構造がまったく違うため、同じ額面でも手取り額は本稿の数値と数万円単位で異なります。
所得税の累進課税は「課税所得」に対して適用されるもので、額面年収そのものに税率を直接掛けるのは誤りです。本稿の早見表は給与所得控除・社会保険料控除・基礎控除を差し引いたうえでの計算結果である点にご注意ください。
本記事は税制度の仕組みを解説する一般情報であり、個別の税務相談ではありません。具体的な税額計算・節税プランニングは所轄税務署または税理士に確認することを推奨します(YMYL領域のため)。

このページ下部の診断ツールでは、額面年収・年齢・扶養人数を入力することで、本稿と同じ計算ロジックに基づく手取り額の目安を確認できます。昇給交渉の前や転職オファーの比較のときに、「提示された額面年収が実際の可処分所得でいくらになるのか」を数字で把握するための補助として使ってもらえれば幸いです。

現場のリアルな待遇を求人票で確認

本稿は税制・社会保険料の公開制度ベースで計算した手取り試算です。「額面年収」として提示される数字の内訳(基本給/夜勤手当/住宅手当/扶養手当の分解) は求人票・転職エージェントの内部情報でしか確認できません。生の情報満載看護師転職サイト『ナースJJ』では、求人票の額面だけでなく、住宅手当や扶養手当の実額、退職金制度の有無まで担当者経由で確認できます。無料登録で全国の求人を一括検索、現職中の利用もOK。手取りベースで比較する転職オファー を作るための情報源として使えます。

主な出典: